結構、すごいぞ!PowerBuilderを使っている企業・団体・IT関連etc

PowerBuilder こぼれ話

PowerBuilderを現在使っていただいているお客様は、自社の利用環境のことや構築した業務システムのことはもちろん熟知されていると思いますが、「一体、現在どれだけの人々が使っているのだろう?」と疑問(不安)になることがあるのではないでしょうか?

私たちでも、過去にPowerBuilderにて開発し今もなお稼働しているソフトウェア資産の実数は、この製品の特性上どれくらいの最終ユーザー様が存在するのか?全体像を把握できないでおります。

IDE製品であり、しかもディストリビュータ様やリセーラー様を通じて販売してきた歴史の中で、開発された業務ソフトウェアが、一体どれだけあるのか?どのような特徴があるのか?ご満足されているのか?是非、知りたいところです。

こうした中で、私たちが約10年近くにおよぶ取り扱い実務を通して、問い合わせされたログ分析やさまざまな「生きている情報」を基に、昨年半年以上かけて手作業で少なくとも「稼働ライセンス数」の実態だけは把握する努力を続けてきました。

分析

もちろん、SAP製のPowerBuilder製品とAppeon製品に更新されたお客様を1社ずつ集計し、むしろ最小公倍数的にライセンスの稼働社数を集計しました。  その数、約1,550団体(法人・公共団体含む)約3,000ライセンス程度との社内的認識で一旦結論づけました。  実際に使われているクライアント・ライセンス数は、もっと多いのでしょうが、この期間でなんとか把握できた数となります。

しかしPowerBuilderをIDEとして、さまざまなパッケージ製品を開発・販売し、今なお安定稼働している実際の最終ユーザー様の実数は、未だにわかりません。  多くのパッケージ製品を生み育ててきたIDE製品ですので、その実稼働ユーザー数は、恐らくすごい数になるのではないでしょうか。

「稼働ライセンス数」は、日々更新されていきますが、現時点では約38%がいわゆるシステムベンダー様であり、ソフトウェア開発会社様であり、Si企業様であります。  またシンクタンク様、地方の有力ベンダー様、アプリケーションソフト会社様等々、ビジネスとしてIDE活用(開発・保守)を継続いただいているITシステム関連のお客様です。

では?それ以外の約62%のお客様は、どんなところが?どのような規模の会社?どのような業種の会社?公共系団体は?学校は?それ以外にも業種の傾向は?など、気になるところでしょうが、現時点でお伝えできる範囲に限られますが、概ね次の通りです。

  • 全業種に分散していますが、卸売業が分類上では比較的少なく、製造業関連のお客様が多い
  • 大手企業、上場会社のお客様が多い 約380社
  • 地方自治体(準じる公共系団体・組合を含む)のお客様が多い 約160団体
  • 金融関連(銀行・保険・信用金庫・その他金融サービス)のお客様は約40社

こうしたお客様は、特徴ある業務部門や専門部署の業務システムでの活用が多いのではと想像します。

以下は、大手・上場会社を含む主な業種(略称含む)を示します。

会社

銀行・信用金庫・生保・損保・電力関連・金属製造卸・建設・自動車製造・自動車関連製造・食品製造・電気製品製造・一般機械製造・石油製品製造・医薬品製造・化学品製造・日用品製造・市町村・公益法人・大学・研究機関等々含めて、さまざまな業種のお客様が今なお、ご利用されています。

例えば放送業界・エンターテイメント・コンテンツ業界や出版業や新聞社を含むメディア関連業界グループという括りで捉えますと約80社と特徴的な内容を示しています。  (どうしても著名なお名前ばかりでそう感じるのかも知れませんが…)しかも、特に限られたベンダー様に偏ることもなく、絶賛ご利用中なのです。

また当然ですが、数多くの中小企業規模のお客様が、自社の大半の業務システムを開発されていることもお伝えしておきます。  (幾つかのお客様に実際に訪問してお話すると、お客様の方がPowerBuilderの開発物語オンリーで、いつも叱咤激励を頂戴しております)

業界特有の商習慣や業務フローに対して、知恵と工夫で開発された歴史の変遷が垣間見られる瞬間ですね。

IDE製品としてシステム開発に必要なツールを1製品で完結しているので、システム開発の生産性が高く、「痒いところに手が届く」業務システムとして開発し、長年に亘って使い続けていただいているのだなあと感謝の気持ちでいっぱいになります。

お客様個々の業務システムの中で、ご自慢のロジックの工夫や特長ある機能を開発し、具体的にどのような効率化が図られているのか?に興味は尽きませんが、著名企業を含むそのお客様の多さと多彩さを考えますと私たちは、本当に身の引き締まる思いです。

因みにAppeon社が、正式に公表している情報としてAT&T社、Accenture社、CBIZ Inc等が、掲げられています。  他にも、お客様のご承諾を得られていないので公表が出来ないのですが、日本法人もある世界的な企業や政府の重要機関等々が数多くあり、正直びっくりします。  こうした実際に活用されている情報に触れますと、嬉しく誇らしく、そして姿勢を正す気持ちになります。「いいものは、やはりいい」ということなのですね。

(2020.7作成)


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